「FANG」（フェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグル[会社はアルファベット]をまとめて呼ぶ略語）という略語が生まれてから3年が経ち、日本の経済メディアにも広く浸透し、言葉の説明なしに使われることも多くなっています。一方、フェイスブックの個人情報漏洩スキャンダル以降、4銘柄のパフォーマンスは乖離し始め、2極化の兆しも見られます。そこで、新型iPhoneの発表で注目を集めるアップルも加えて、今後の成長見通しを点検してみました。

銘柄	株価（10/2）	52週高値	52週安値
ネットフリックス(NFLX)	377.14ドル	423.21ドル	177.55ドル
アマゾン ドットコム(AMZN)	1971.31ドル	2050.50ドル	950.37ドル
アルファベット A(GOOGL)	1207.64ドル	1291.44ドル	962.71ドル
フェイスブック A(FB)	159.33ドル	218.62ドル	149.02ドル
アップル(AAPL)	229.28ドル	230.00ドル	150.24ドル

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

フェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグル（会社はアルファベット）をまとめて呼ぶ略語の「FANG」が生まれて3年が経ち、最近では日本の経済メディアでも、言葉の説明なしに使われることも多くなっているようです。

筆者は15年8月31日掲載の「アメリカNOW! 今週の5銘柄　〜FANGを売るな！？ フェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグル〜」、17年9月27日掲載の「「FANGを売るな！？」から2年、FANG銘柄を点検」などで、FANGがなぜ注目に値するのか、日本の投資家にとってなぜ重要なのか、を継続的にご紹介してきました。

そのFANGの株価ですが、18年に入ってこれまでと違ったことが起きています。

FANGの株価は、調整をはさみながらも16年、17年と市場平均を上回ってきました（図表2）。株価が調整となるのは、景気刺激策などで経済全体の成長率上昇が期待される結果、物色が成長株から景気循環株にシフトするとき（トランプ大統領の当選後が典型例）、株式市場の心理が悪化して株価評価の高さが気にされるときなど、市場のマクロ要因が背景となっていました。

一方、18年の動きがこれまでと違うのは、FANGが一様に調整するのではなく、個別要因によって銘柄間の格差が開いていることです。業態が“小売”に分類できるアマゾンドットコムとネットフリックスが好調の一方、ネット広告が主力事業のフェイスブックとアルファベットが相対的に劣後しています。

フェイスブックは、18年3月に個人情報の大規模な漏洩スキャンダルが発覚、7月には年初来2割以上の上昇と株価は一旦回復していましたが、4-6月期の決算発表で売上の伸びが大幅に鈍化する見通しを公表して年初来でマイナスまで沈んでいます。

アルファベットもフェイスブックほどではないもののターゲット広告に個人情報を利用するほか、欧州での市場シェアが非常に高い事業が多く、規制当局からの目が厳しくなっています。2年連続で巨額の罰金を課された上、今後の事業展開にも影響を及ぼすことが懸念されています。

FANGとしてグループにまとめて語られてきた理由は、インターネットの各カテゴリー（SNS、ネット通販、ネット検索、インターネットTV）のグローバルトップであり、インターネットの利用場面の広がりによって安定した高成長が期待できることでした。しかし、今後は個々に状況を見極めていく必要が出てきたと言えそうです。

そこで次節では、スマホからインターネットを経由したサービスを強化しているアップルも加え、各社の今後の見通しを点検しています。

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

【直近四半期の新規加入者数は予想を下回ったが成長基盤は磐石】
・オンデマンドで映画・ドラマなどの動画コンテンツをネット配信する事業をグローバルに展開しています。米国では月額約8〜10ドルとケーブルTVに比べた料金の安さやパソコン、モバイル機器などの複数端末で視聴できる便利さが受けて加入者数が爆発的に増え、現在は海外市場も伸び盛りで、18年6月末の世界加入者総数は1.3億人（うち米国が5,700万人）に達しています。

・インターネットTV市場は、「リニアテレビ」（番組の順番が変えられない従来型テレビ放送）からオンデマンドテレビへのシフトに加え、これまで国ごとに分断されていたテレビ放送市場の一部がグローバルに統合されるため、巨大な市場になると考えられます。同社はその市場でトップを走っていることから、高成長の持続が期待されます。ドラマ・映画制作への支出額は80億ドルと業界最大に到達しています。

・お金をかけて魅力的なコンテンツを制作し、これによって新規加入者を獲得していくとの戦略が好循環しています。4-6月期の新規加入者数がガイダンスを下回り、7-9月期の同ガイダンスが市場予想を下回って、株価は一時大きく売られましたが、成長基盤は磐石と見られます。インターネットTVでは、アルファベットの「YouTube」とともに市場のリーダーで、今後はアマゾン、ウォルトディズニーなどとの競合も強まる見込みです。ただ、チャンピオンによる総取りとなるケースも多いインターネット市場ですが、同社ではインターネットTV市場についてはコンテンツの種類により複数の勝者があり得るとして、勝ち残りの1社を賭けた熾烈な競争にはならないと見ています。

• ※BloombergのデータをもとにSBI証券が作成

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

【順調な事業拡大が続く】
・ネット通販が主力事業で、米国で圧倒的なトップシェアを持つほか、ドイツ、イギリス、日本など主な進出先で高い市場シェアを有します。ネット通販では、メディア、家電製品、日用品からアパレル、生鮮食品、医薬品へと取り扱いカテゴリーを拡げることで成長しています。アマゾンウェブサービス（クラウドサービス）の成功によって、利益率の水準も上がってきました。また、スマートスピーカーでは、人工知能の「アレクサ」を搭載する「エコー」で市場のリーダーとなっている点も注目されます。

・利益面で柱となっているのはクラウドサービスで、世界シェアトップを誇ります（図表5）。IBMやオラクルなど従来から企業のITシステムを手掛ける会社はクラウドに移ることで従来ビジネスが縮小する部分がありますが、同社の場合はそのような部分がないため、積極的に営業できる点が競争上の優位となっているようです。

・また、足もとでは米国の個人消費が好調であり、「小売」セクターを代表する銘柄として、年末商戦に向けても注目が高まりやすいと見られます。4-6月期決算では、昨年実施した物流倉庫やデータセンター効率化に対する投資が効果を発揮して、ネット通販部門の利益が改善していることも確認されました。

企業名	シェア（％）	16年から17年のシェア変化（％ポイント）
アマゾンドットコム	10.5	0.7
マイクロソフト	9.3	1.9
IBM	8.9	-0.7
グーグル	4.5	0.6
セールスフォースドットコム	4.5	-0.2
オラクル	2.8	0.4

• ※各種報道をもとにSBI証券が作成

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

【個人情報漏洩スキャンダルの影響で利益成長の鈍化が懸念されている】
・月間アクティブユーザー数が20億人に達するSNS（ソーシャルネットワークサービス）のグローバルリーダーです。（1）主力の「フェイスブック」が広告メディアとしての評価が高まったことで広告単価が上昇していること、（2）モバイル広告の需要が引き続き強いこと、（3）写真共有アプリ「インスタグラム」の収益化が進んでいること、などから業績が拡大しています。

・一方、18年3月に大規模な個人情報の漏洩が発覚しました。さらに、4-6月期決算では市場想定よりもきつい売上成長の鈍化をガイダンスしたことから株価は低調となっています。同社のビジネスモデルは、利用者が書き込む情報をコンテンツとしてアクセスを集めて広告収入を得るというもので、個人情報への依存度が非常に高いビジネスです。規制が強化された場合の影響は大きいと懸念されています。

・（1）SNSのグローバルリーダーの地位はゆるがないと考えられること（図表4）、（2）いまのところ19年12月も利益の成長が予想されていること、（3）予想PERは20倍まで低下していること、などから押し目買いを入れる機関投資家もあるようです。しかし、事業の根本的なところに問題が出てきていることから、今後も成長が持続すると確認できるまでには、しばらく時間がかかりそうです。

SNSおよびメッセンジャー サービス名	サービス提供企業	月間アクティブユーザー （百万人）		展開地域
フェイスブック	フェイスブック（FB)	1,860	16年12月	グローバル
ワッツアップ（WhatsApp）	フェイスブック（FB)	1,200	17年1月	グローバル
FBメッセンジャー	フェイスブック(FB)	1,000	16年7月	グローバル
QQモバイル	テンセント（00700）	899	16年9月	中国
ウィーチャット（WeChat）	テンセント（00700）	846	16年9月	中国
QZone	テンセント（00700）	632	16年11月	中国
インスタグラム（Instagram)	フェイスブック（FB)	600	16年6月	グローバル
Tumblr	米国ヤフー(YHOO)	550	15年12月	グローバル
ツイッター	ツイッター（TWTR）	319	16年12月	グローバル
ウェイボー（Weibo）	微博（ウェイボー）(WB)	313	16年12月	中国

• ※会社資料データをもとにSBI証券が作成

• 注：売上高はトラフィック獲得費用を控除したベースです。
• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

【欧州での規制強化が懸念される一方、自動運転車開発の「ウェイモ」が注目される】
・インターネットの検索連動型広告が主力事業です。（1）インターネットユーザーの増加、インターネット使用場面の広がりを背景とした検索連動型広告の増加、（2）動画メディア「YouTube」上でのディスプレイ広告の拡大、（3）クラウドサービスなどによって成長しています。

・検索エンジンのシェアは、既に中国、ロシアなどを除く世界の大半の国で圧倒的なトップシェアを占めていることから（図表7）、他のFANG銘柄ほどの高成長は期待しにくい面があります。このような背景もあって、同社では「その他賭け」部門で様々な新規事業に投資しています。特に自動運転車開発の「ウェイモ」では、走行実験の実績が800万キロと大きく、多数ある自動運転開発プロジェクトの中でも先頭集団と見られ、今後の成長を牽引する事業になる可能性があります。

・一方、同社は17年6月にはネット検索で自社ショッピングサイトを優遇したとして24億ユーロ、18年7月には「アンドロイド」OSを使う携帯端末に自社の検索・閲覧ソフトの「抱き合わせ」搭載を求めるなどしたとして43億ユーロの罰金支払いを欧州で命じられています。欧州ではネットの競合企業が少ないため、米国よりも市場シェアが高い事業が多く、規制当局から目を付けられ易い状況です。欧州での今後の事業展開に影響が出ないか注視していく必要がありそうです。

国	パソコンの検索シェア（％）	インターネット人口（百万人）
中国	-	721
インド	94.6	462
米国	78.7	287
ブラジル	95.4	139
日本	92.4	115
ロシア	42.1	102
ナイジェリア	91.9	86
ドイツ	86.5	71
イギリス	82.8	60
メキシコ	91.8	58

• 注：世界のGDP上位40ヵ国について、インターネット人口が多い上位10ヵ国に関するパソコンの検索エンジンシェアです。
• ※アウンコンサルティングが公表するデータをもとにSBI証券が作成

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

【販売単価の引き上げでiPhoneの売上が伸ばせるか、サービス、新製品群の売上構成比の上昇が注目点】
・スマホの「iPhone」、タブレットの「iPad」、パソコンの「Mac」などの情報機器の製造・販売しています。業績は売上の6割以上を占めるiPhoneに左右されます。15年度に画面サイズを大きくした「iPhone6」の売上が大きく伸びた反動で16年度は減収となりましたが、17年度以降は増収・増益基調への回帰が見込まれています。

・主力事業のiPhoneについては、販売台数が伸びない中、単価の上昇で売上を伸ばしていることが注目されています。9/12（水）発表した3種の新型iPhoneは、6.5インチ（16.5センチ）画面を採用した「XSマックス」が1,099ドルから、5.8インチ（14.7センチ）の「XS」が999ドルから、6.1インチ（15.5センチ）の「XR」が749ドルからとなっています。4-6月期のiPhoneの販売単価は724ドルで、前年同期比19％増でした。価格を引き上げた新型iPhoneによってさらに売上を伸ばせるか注目されます。

・利益率が高い「サービス」と成長性が高いと考えられる「その他製品」の売上構成比の高まりが注目点です（図表8）。株式市場では、ハードウェア企業のPERは低く、サービス企業のPERは高い傾向がありますが、「サービス」の構成比が高まるとPERが上昇する可能性があるためです。「その他製品」には、「Apple Watch」「AirPods」「Beats」「HomePod」などを含み、今後の売上を牽引する可能性のある製品が含まれているため、こちらも注目です。

• ※BloombergのデータをもとにSBI証券が作成