以下ご紹介するグラフは、1/6-2/7の当社の米国株全体の買い約定件数のうち、それぞれの銘柄に対する買いが何％を占めたかを表している。例えば、もしグラフが右肩上がりになっていれば、買いに占める比率が高まっているという意味であり、投資家からの人気を集めつつあると解釈してよいだろう。

まずご紹介したい事例は、株価の下落を投資チャンスと捉え買いが集中するケースである。今回の決算発表では、アップル（AAPL）、アマゾン ドットコム（AMZN）、ツイッター（TWTR）などの株価が大きく下落したが、図1-3を見ると、いずれの銘柄においても発表直後から投資家からの買いが集中している様子がわかる。中長期的な成長シナリオに不安がなければ、保有銘柄の平均単価を引き下げる方法として有効だろう。

同様の事例は、個別銘柄だけではなく米国市場全体に対しても見受けられる。図4-5はiシェアーズ・コア S&P500 ETF(IVV)とバンガードトータルストックマーケットETF（VTI）のグラフだが、いずれも米国市場に幅広く投資するETFである。これらが買い約定に占める比率が徐々に上昇しているのは、投資家がリスクを抑えながらも、米国市場の中長期的な反発に期待しているからなのだろう。

たびたび本レポートでも紹介している手法だが、中長期的に安定的な成長を続けてきた優良銘柄に一旦切り替えて市場の動向を見守るのも立派な投資戦略である。市場の方向性がはっきりしないときには、安心感の高い銘柄が好まれやすいためである。このような銘柄の代表格は、ジョンソンエンドジョンソン（JNJ）、プロクターアンドギャンブル（PG）、コカコーラ（KO）などで、業績が読みやすいうえにいずれの企業も50年以上増配を続けており投資家からの信頼が厚い企業である。図6-8を見ると、これらの企業の人気がじわじわと高まっている様子がおわかりいただけるだろう。

リスクはリターンと裏返しになっているケースが殆どである。誰もがダメだと思っていた企業が、復活を遂げた時に株価が劇的に上昇することも珍しくはない（20年前のアップルの株価は10ドルにも満たなかったが、現在では500ドルを超えている）。従って、投資の世界ではリスクが大きいからと言って無条件に敬遠する必要は全くないのだが、それでも、リスクの震源地となりそうな地域あるいは業種に、わざわざ資金を集中させることは避けるべきだろう。

図9-10は、バンクオブアメリカ（BAC）とiシェアーズMSCIエマージング・マーケットETF（EEM）に対する買いの割合が徐々に下がっている様子を示している。