米国株はリーマンショック以後5年弱にわたって基本的には右肩上がりを続けているが、その間、何度か株価調整局面を経験している。図1は過去6年間のS&P500指数のチャートだが、ここに示した5回の下げ局面において、銘柄ごとのパフォーマンスにどのような差が生じたのかを分析してみた。

この調整期間は短くても1ヶ月、長いときは2ヶ月程度に及ぶことがあり、その間、指数は▲6-16％程度下落している。S&P500指数が過去最高を記録した1/15を今回の調整の起点だと考えるなら、その後の12日間で指数は▲4％弱下落したことになる（1/27現在）。

もちろん、今回が過去と同じように推移する保証はない。ただ、過去の調整局面から何らかの共通点を見い出すことはできそうである。

表1では、S&P500指数の構成銘柄の中から、過去5回の調整局面において比較的下げ幅が大きかったものをピックアップした。資源、金融、テクノロジー、高級品などの業種の銘柄がずらりと並んでいるが、これらは業績が景気動向に左右されやすく、その結果として株価の変動率も大きくなる傾向にある。

これらの銘柄の1〜5の期間における株価変化率は、平均▲17-22％であった。逆に相場の上昇局面では高いリターンが期待できるため一概に悪いというわけではない。ただし、1-2ヶ月という短い間にこれだけ株価が変化してしまう可能性があるこれらの銘柄ばかりに多くの資金を集中させるのは、一般的には避けた方が無難であろう。

表2では、過去5回の調整局面で比較的下げ幅が小さい銘柄をピックアップした。表1とは全く異なり、生活必需品、食品、公益、医薬品などの業種の銘柄が並んでいる。また、配当利回りが高いのも特徴である。

これらの銘柄に派手さはないが、景気によって業績動向が左右されにくいため株価は安定している。それに加えて配当利回りが高い場合には、確実にリターンが見込める銘柄としてさらに安心感が増すことになる。このような、いわゆるディフェンシブ銘柄は相場が混乱しているときに特に好まれる傾向が強い。

これらの銘柄の1〜5の期間における株価変化率は平均▲1-4％であり、過去の市場の下げ局面において殆ど株価が動いていないことがわかる。上の表1の銘柄と比べたら、その差は歴然であろう。

このように銘柄ごとの特徴を理解し、市場の動向、資金の目的や投資期間などに応じて上手く使い分けることが、安定したリターンを稼ぎ出すコツの一つだと言えるだろう。