先週は5/4（水）にFOMC後のパウエルFRB議長の発言を受けて、FRBの利上げスタンス緩和への期待が生まれて反発したものの、翌日にはFRBはより積極的な利上げに追い込まれるとの見方が台頭して反落しました。今週の株価材料として、米国の4月インフレ指標、金融当局者の発言、原油価格の動向、などが注目されます。

今回は先週に好決算を発表した銘柄から、アドバンストマイクロデバイシズ(AMD)、コノコフィリップス(COP)、ブッキングホールディングス(BKNG)、CVSヘルス(CVS)、ファイザー(PFE)を選んで今週の5銘柄といたします。

5/2（月）、5/3（火）は米10年国債利回りが2018年12月以来初めて3％台を付ける中、FOMCを控えて神経質な取引が続きましたが、テクノロジー株に対する押し目買いが勝って小幅なプラスとなりました。

5/4（水）のFOMC結果発表では、市場予想通り0.5％の利上げと6月からの保有資産の圧縮が決まりました。一方、FOMC後の会見でパウエルFRB議長が「今後2回のFOMCでは0.5％の利上げを選択肢に入れる」とする一方、「0.75％の利上げについては活発に議論しているわけではない」としたことから、0.75％の利上げの可能性を織り込みつつあった市場にはポジティブサプライズとなりました。S&P500指数は3.0％の大幅高となりました。

一方、5/5（木）にはインフレの高進によってFRBはより積極的な利上げに追い込まれるとの見方が台頭して、前日の上げをすべて打ち消す大幅な反落となりました。5/6（金）も前日の流れを引き継いで弱く、S&P500指数はザラ場ベース、終値ベースとも年初来の安値を更新しました。米10年国債利回りは3.1％台に上昇して引けています。

S&P500指数は週間で0.2％、NYダウは0.2％、ナスダック指数は1.5％の下落でした。

業種指数では、原油価格の上昇を受けて「エネルギー」が突出して高いほか、事業がディフェンシブで配当利回りが高い「公益事業」、大幅な下落から反発した「コミュニケーションサービス」などが上昇となっています。個別銘柄では、上位4銘柄をエネルギー企業が占めました。

経済指標では、4月のISM製造業景気指数が前月の57.1から55.4へ悪化、非製造業景気指数が前月の58.3から57.1へ悪化しました。両指数とも前月からの改善を見込んでいた市場予想を大きく下回ってネガティブサプライズとなりました。ただし、景気判断の分かれ目とされる50を大きく上回っているため、過度に悲観する内容ではないとみられます。

一方、4月の雇用統計で非農業部門雇用者数は前月比42.8万人増となり、堅調な雇用市場が確認されました。平均時給の上昇率は前月の前年比5.6％増から同5.5％増に低下して、賃金のインフレ圧力には緩和の兆しもみられます。

今週の株価材料として、米国の4月インフレ指標、金融当局者の発言、原油価格の動向、などが注目されます。S&P500指数の予想PERは今期予想ベースで18.0倍、来期予想ベースで16.4倍まで低下、バリュエーションの調整は十分進んだと考えられます。一方、過去2週は通期EPSの予想が下方修正となって相場の不安定要因になっています。相場の本格反発には、EPSの上方修正軌道への回帰を確認することが必要とみられます。

米国の4月インフレ指標として、5/11（水）に消費者物価指数、5/12（木）に生産者物価指数が発表されます。消費者物価指数は、前年比8.1％増と前月の同8.5％増から低下、同コア指数も前年比6.0％増へ前月の同6.5％増から低下の予想です。また、生産者物価指数も、前年比10.7％増へ前月の同11.2％増から低下、同コア指数も前年比8.9％増へ同9.2％増から低下の予想です。

市場予想通りにインフレの鈍化が示されれば、株式市場の安心材料となるでしょう。一方、万が一にもインフレが市場予想より上振れて前月からの加速を示すようであれば、相場の一段安も覚悟しておく必要がありそうです。

今週は5月のFOMCが終わったことで金融当局者の発言機会が増え、アトランタ、ニューヨーク、ミネアポリス、サンフランシスコの各連銀総裁、FRBのウォラー理事などの講演が予定されています。先週のパウエルFRB議長の会見では、「0.75％の利上げを活発に議論しているわけではない」と発言して、一旦市場では安心感が広がりましたが、このような見方を確認できる内容になるか注目されます。

欧州連合（EU）はロシア産石油の輸入を年内に停止する方針を示しています。また、OPECプラスが小幅な増産ペースを維持する姿勢を堅持したことなどから、原油先物相場は再び上昇基調を強めています。一方、サウジアラビアは5/8（日）にアジア向け公式販売価格の引き下げを発表しています。中国でのロックダウンによる需要減を勘案したものとされ、市場でどのように織り込まれるか注目されます。

経済指標では、上述した米国の4月インフレ指標のほか、5/11（水）に中国の4月生産者物価指数（前年比7.8％増の予想、前月は同8.3％増）、消費者物価指数（前年比7.4％増の予想、前月は同7.4％増）、5/13（金）に5月のミシガン大学消費者マインド（前月の65.2から64.0に悪化の予想）、などの発表が予定されています。

企業イベントでは、パランティアテクノロジーズ、アップスタートホールディングス、ユニティソフトウェア、コインベース、ウォルトディズニー、マルケタ、リビアンオートモーティブ、ビヨンドミート、フレックス、アファームホールディングスなどの決算発表が予定されています。

1-3月期決算自体は予想を上回って好調だったものの、主要企業の決算コメントから4-6月期以降の業績への懸念が高まって、相場の不安定要因になっています。この状況をS&P500指数採用銘柄の予想EPSに関する、決算発表前の4/8（金）から5/6（金）にかけての予想の変化で確認してみましょう。

図表3の通り、1-3月期は前年同期比4.5％増から同9.1％増へ4.6％ポイントの上方修正となったものの、4-6月期の予想EPSは前年同期比6.2％増から同4.8％増へ1.4％ポイントの下方修正となっています。GDP成長率見通しの下方修正、インフレによる利益率への圧迫などのマクロ懸念が反映された結果と考えられます。

一方、7-9月期、10-12月期の下方修正幅は小幅にとどまっており、マクロ面の不透明感による企業業績に対する下方圧力は4-6月期にピークを迎え、下半期には後退することが想定されています。

通年の予想EPSについては、1-3月期の上方修正が効いて前年比10.1％増に若干の上方修正となっています。ただし、4/22（金）には同10.9％増、4/29（金）には同10.3％増が予想されていたため、ここ2週間は連続で下方修正となっています。通年の予想EPSは年初来上方修正基調が続いていましたので、新たな不安定要因です。

パンデミックからの経済回復の基調は変わっていないとみられるため、近いうちに上方修正基調に回帰すると考えられますが、相場の本格反発はこれを確認する必要がありそうです。

今回は先週に好決算を発表した銘柄から、アドバンストマイクロデバイシズ(AMD)、コノコフィリップス(COP)、ブッキングホールディングス(BKNG)、CVSヘルス(CVS)、ファイザー(PFE)を選んでご紹介いたします。