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相場の福の神が語る!日本株勝ち組投資術!

株で儲けるための「四季報」活用法

2013/9/4

「会社四季報」と「日経会社情報」

個人投資家が上場企業について、調べたいと思ったときに使えるのが、東洋経済新報社の「会社四季報」と日本経済新聞社の「日経会社情報」です。3月、6月、9月、12月の15日に年4回発行されます。両方とも似たような内容の書籍ですが、もしどちらかだけを選ぶのであれば、藤本は「会社四季報」をオススメします。なぜならば、会社四季報のほうがより数多くの投資家が閲覧しているからです。
「株式」は"みんな"が買えば上がり、"みんな"が売れば下がります。だから、みんなが何を元に考えているのか知るには、みんなが読んでいる情報を取得することが大事になります。
「会社四季報」と「日経会社情報」では"みんな"は「会社四季報」を選択していますので、会社四季報のほうがオススメなのです。

書籍・ネット・CD-ROM

「会社四季報」は、書籍で通常版は2,000円で販売されていますが、このほかに、ネットでも読むことが出来ます。当社でも、ログイン後の個別銘柄の画面に「会社四季報」のタブがあります。そのタブをクリックしたものが図1です。

図1:会社四季報の確認方法(SBI証券ログイン後画面)

口座を開設さえすれば、誰でも無料でご覧いただくことが可能です。無料で読むことが出来るならば、わざわざお金を出して書籍を買う必要はないのでしょうか?その答えは、「NO」です。個別の銘柄の情報をピンポイントで見るには、株価やチャートなどと網羅的に見ることが出来るネットのほうが便利です。しかし、書籍には紙ならではの良さがあります。それは、「会社四季報」をペラペラとめくれば、まるで「宝探し」をするように様々な会社の情報が手に入るからです。ネットでも順番に見ていけば見ることが出来ますが、書籍のほうが見やすいと思います。また、書籍には、興味深い特殊記事などが掲載されています。
例えば、最新号の2013年夏号では、下記のような特集記事が掲載されていました。

■特集1 もう天井? まだ割安? 時価総額で見る各社の黄金期
■特集2 政府が賃上げ要請!  あの会社の月給・ボーナスはどう動く

非常に投資の参考になる特集記事です。
また、もう少しお金を出してもよい方は、「会社四季報CD-ROM」も6,980円と少々お高いですが、オススメです。
CD-ROM版の最もよい点は、様々な条件で銘柄を検索することが可能な点です。「過去最高益」とか「TPP」「農業」など様々なキーワードで検索することが可能なので、いろんなニュースの関連銘柄を探すことが可能です。また、最新号を含め1年間の四季報の画面も確認できますので、過去との比較が出来るのも優れた点です。

四季報では「来期の見通し」に注目

「会社四季報」ならではの情報に、「2期分の業績見通し」があります。これは四季報を発行している東洋経済新報社が予想する見通しです。各企業が正式に発表したものではありませんが、数多くの投資家(当社のお客様を含め)が見る業績見通しなので、チェックしておいて損はありません。ソフトバンクやトヨタ自動車など時価総額が大きく、機関投資家の保有の多い銘柄は、各証券会社などのアナリストがアナリストレポートなどで業績予想を行っていますので、そのコンセンサス(平均値)も重要になりますが、時価総額が小さい新興市場などの銘柄については、カバーしているアナリストも少なかったり、いなかったりするため、より「会社四季報」の業績予想が重要になります。

これまで知らなかった会社を見つける

「会社四季報」には膨大な情報がつまっていますが、速報性やアクセスの容易さなどではネットにかないません。ですから、特定の企業の情報を得るためではなく、「どんな会社がどんな事業を行い、どんな業績を上げている(上げそうな)のか」という使い方がオススメです。消費者に直接届く商品やサービスを提供していない会社は、投資の初心者には馴染みの薄いものです。
空き時間などに、「会社四季報」のページをペラペラめくってみるだけでも、「こんな会社があったのか」という宝探しにも似た発見があるはずです。

有名な会社と株が上がる会社はイコールではない

有名な会社と株が上がる会社はイコールではありません。今後、株価が上がって有名になる会社をいち早く見つけるのも株式投資の醍醐味。「会社四季報」を眺めているときに、そんな会社に出会えるかも知れません。コメント欄を見て興味を持った会社は、一緒に掲載されている業績情報などをチェックしてみましょう。

今回のワンポイント!
  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

ご注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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