• 元本保証はございません。
• ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
• 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
• 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
  ETFの信用リスク（日本取引所グループのWEBサイト）
• ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
  ETNの投資リスク
• ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
• レバレッジ型・インバース型 ETF等（ETN含む）は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、２営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍（又はマイナスのレバレッジ倍）とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。
• その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
  日本取引所グループのWEBサイト（ETF）はこちら

ETFの投資リスク

ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。
また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ETFのリスクは上記に限定されません。

ETFに関わる費用

信託の設定のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます

• 売買手数料（お申込み時にご負担いただきます）
  ETFの市場売買には、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。）
• 運用管理費用（信託報酬）：保有期間中、期間に応じてかかります。
  信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。
  信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。
  （1）信託財産の純資産総額に年1.045％※（税抜年0.95％）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。
  ※複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。
  （2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55％※（税抜50％）以内の額。
  ※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。
• その他の費用（保有期間中に、その都度かかります）
  ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。
  詳しくは投資信託説明書（交付目論見書） の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

S&P 500 指数およびS&P 500 ESG指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが野村アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。 当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500 指数およびS&P 500 ESG指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
「NASDAQ−100指数」について：当ファンドは、The NASDAQ OMX Group, Inc.(「ナスダックOMXグループ・インク」。以下「ナスダックOMX」といいます。)およびその関連会社(以下、ナスダックOMXと併せて「許諾者ら」と総称します。)によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。許諾者らは、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。許諾者らは、当ファンドの保有者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Index®の一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。許諾者らと野村アセットマネジメント株式会社との関係は、NASDAQ®、OMX®、NASDAQ OMX®、NASDAQ-100®およびNASDAQ-100 Index®の登録商標ならびに許諾者らの一定の商号について使用を許諾すること、ならびに、野村アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックOMXが決定、構築および算出を行なうNASDAQ-100 Index®の使用を許諾することに限られます。ナスダックOMXは、NASDAQ-100 Index®の決定、構築および計算に関し、野村アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。許諾者らは、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。 許諾者らは、NASDAQ-100 Index®とそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。許諾者らは、NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用により、野村アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。許諾者らは、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつNASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、許諾者らは、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても何らの責任も負いません。
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